通夜・葬儀を告知する

葬儀社と契約し、通夜・葬儀の日程が決まったら、生前に故人と親交のあった人々へ告知します。

葬儀の日程が決まったら、すみやかに生前故人と親交のあった人々に告知します。
ファックスが主流ですが、最近ではメールも急速に普及しています。
葬儀社によっては、ファックス用の訃報書式を作成してくれますので、活用しましよう。
七日知する順は、親族、故人の友人や知人、職場や学校、団体の関係者などで、それぞれの窓口となる代表者に連絡すれば、そこから配信されます。
書面には、通夜、葬儀と告別式の日時、場所、連絡先などを明記します。
また、香典や供物、供花を辞退するときは、その旨を記しておきます。

葬儀の告知は、準備と並行して行うので、効率を考えて行いましょう。

○効率がよいファックスかメールで通知を
一斉に送信できるファックスかメールで通知します。
ファックスがない人には、電話をかけるか通知状を郵送しましょう。

○連絡先のリストを活用
故人ととくに親交の深かった人々に通知の漏れがないよう、連絡先のリストを作成しておくとよいでしょう。
臨終時に第一報を連絡した人にも、忘れずに通知します。
弔辞やあいさつを依頼する人には、遺族が直接お願いするようにしましょう。

○近隣へのあいさつも忘れずに
自宅で通夜や葬儀を行う場合は、早めに地域の自治会長などの代表者に連絡しましょう。
霊柩車や参列者の出入りで騒々しくなることもあるので、近隣への配慮が必要になります。

家族葬や密葬の場合は、告知の範囲を遺族内て相談して決めましよう。
知らせなかった親族や友人に、後日死亡通知状を郵送し、逝去と葬儀終了の旨を報告する場合もあります。
時節によっては、年賀欠礼状も死亡通知状の代わりになります。
その際は、かならず感謝の言葉と近親者のみで施行したことを述べるようにしましょう。

社会的に知名度か高い人、企業の職に就いていた人が亡くなった場合、新たに死亡広告を出して、広く通知すること あります。
広告には、葬儀や告別式の日時と生前の親交に対するお礼も述べられています。
新聞社に直接申し込むのではなく、葬儀社か広告代理店に依頼します。
料金は掲載する新聞の販売地域、広告の面積で大きく変わります。
また、掲載料の他に原稿制作料もかかります。

あいさつは省き、必要なことを簡潔に書きます。
文中には、故人の名前、喪主の名前、死亡した日時、通夜、葬儀と告別式の日時と場所などを簡潔に記します。
葬儀場となる自宅や斎場までの交通機関や最寄り駅などが書かれた地図も添えるようにしましょう。
差出人は喪主ひとり、あるいは喪主と親戚一同になります。
香典や供花を辞退するときはその旨を、供花を祭壇に流用したいときは葬儀社への連絡方法を記すようにします。

□仏式以外で行う際は、葬儀の形式をかならず記入する
□香典を辞退する場合は、その旨を明記する

日本消費者協会の調査によると、葬儀にかかる費用の総額は約200万円となっています。
葬儀を行った場所については、葬儀専用の式場（葬祭センター・式場）がトップで全体の約75％を占め、「寺・教会」、「自宅」と続いています。
また、家族の葬儀を経験して困ったことは、「心付けやお布施の額」「葬儀の手順がわからなかった」「通夜・告別式の接待の仕方や手配」が多くなっています。
http://www.jili.or.jp/lifeplan/houseeconomy/succession/2.html